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Apple Payとマーケティングオートメーション

Apple Payとマーケティングオートメーション

Apple Payとマーケティングオートメーションの深い繋がり

日本でのApple Payがスタート!

本日、Apple Payがついに日本でもスタートしました。
iPhoneのICカード対応は待ち焦がれていた人が多くいるのではないでしょうか?

早速、コンビニにて使ってみたのですがわずか1秒でスマートに支払いを完了する事が出来ます。

恐らく、以前からコンビニなどで電子マネーを利用してる方はいらっしゃると思いますが財布の中から電子マネーを取り出して支払うのとiPhoneを使って支払うのでは、やはりiPhoneで支払うほうが早いのではないでしょうか。

とっても便利ですが、ついつい使いすぎてしまわないように注意したいですね。

さて、今回はそんな電子マネーとマーケティングオートメーションの繋がりについて考えてみたいと思います。

電子マネーはデータの宝庫

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例えば、あなたが毎日の支払いにApple Payを使っているとしましょう。

朝、家の近くのコンビニでコーヒーを買いApple Payで支払いを行い、お昼ご飯に再びコンビニでおにぎりをApple Payで支払う。
仕事を終えたら再び近所のコンビニでビールをApple Payで支払う。

これはものすごく極端な例かもしれませんが、もし全てをApple Payで支払えばコンビニ側はあなたの動向を把握する事が出来ます。

コンビニは、あなたがどの辺りに住んでいてどの辺りで仕事をして何時くらいに帰ってくるのか・・・というような行動パターンを把握する事が出来ます。

また、コンビニはあなたの購入履歴から「この人はパンよりもおにぎり派」「酎ハイよりもビール派」というような嗜好まで読み取る事が出来ます。

こうした事は現金払いでは出来ませんがコンビニが発行してるICカードやお店のポイントカードなどでも行う事が出来ます。

こうしたICカードやポイントカードを使うとキャッシュバックや割引などを受ける事が出来ますが、実はお店に対してあなたの消費活動についてのデータを提供している事になるのです。

*Apple Payを利用した場合、Appleに対してはクレジットカード番号や購入した商品などは一切送信されません。

データをマーケティングに使う

さて、企業は集めたデータを何に使っているのでしょうか?

答えは「マーケティング」です。

ある商品について何歳くらいの人が買っているのか、性別によって購入率の違いがあるのかなどのデータを取得し商品開発などに役立てるのです。

ただし、その他にも活用方法はあります。

あなたの購入履歴から嗜好を判断し興味を持ちそうな商品についてメールを配信したりするのです。

このように実はオフラインの世界でもマーケティングオートメーションというのは使われている場合があります。
上の例はあくまで極端なものですがファミレスなどでは顧客が食べた情報を基にしてアプリ上で発行するクーポンを顧客ごとに変更している事も実際にあります。

位置情報も重要なデータ

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スマートフォンにはGPSが搭載されており位置情報を取得する事が出来ます。

まだ、あまり普及はしていませんがこうした位置情報をマーケティングオートメーションに使うサービスも存在します。

Sales Managoには姉妹サービスのApp Managoというのがあり、そちらではアプリに組み込んで位置情報をマーケティングに活用する事が出来ます。

例えば、アパレル分野においては事前にアプリを入れておいてもらい実店舗の近くを通った際にスマホに対して通知を送ったり、時間限定のクーポンを発行して来店を促すというような使い方も出来ます。

いずれはデータベースの統合も?

基本的に現在のマーケティングオートメーションは一つのサイトもしくは1社の顧客しかトラッキングする事は出来ません。

例えば、A社という会社とB社という会社にマーケティングオートメーションが入っていても相互に顧客の動きを追う事は出来ません。

しかし、これらのマーケティングオートメーション間でのデータの相互利用がもし可能となれば顧客のオンライン・オフラインを関わらず全ての行動をトラッキングする事が出来ます。
これはマーケティングに非常に使えるデータとなります。

トラッキングしている人物が「何に興味を持っているのか」「どんな食べ物が好きなのか」「どんな趣味を持っているのか」「どんなお酒が好きなのか」そんなありとあらゆる事について情報収集が出来るわけです。
実際に一部のマーケティングオートメーションサービスを展開している会社では集めたデータを個人を特定しない形でインターネット広告へ利用するサービスもあります。

個人情報保護の観点や法規制などがあるかとは思いますがこの流れは今後も加速していくものだと考えられます。

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